法人買取で意外と高く売れるモノ一覧

オフィスの移転や改装、事業の整理をしていると、「このデスク、まだ使えるけど捨てるしかないのか?」「倉庫に眠っている大量の機材、どうしよう…」と悩むことはありませんか?

実は、法人が所有する資産の多くは、専門業者による「法人買取」の対象になります。不用品だと思っていたものが、思わぬ価格で売却できるケースも少なくありません。

この記事では、法人買取では具体的にどのようなものが売れるのか、カテゴリ別の品目リストから「意外と高く売れるモノ」まで、詳しく解説します。

法人買取で売れるモノはこんなにたくさん!主要カテゴリ一覧

法人買取は、個人向けの買取サービスと比べて対象となる品目の範囲が非常に広いのが大きな特徴です。まずは、どのようなものが買取の対象になるのか、主要なカテゴリを見ていきましょう。

  • オフィス家具・什器
  • OA機器・IT関連機器
  • 厨房機器
  • 電動工具・専門機械
  • 在庫品・倒産品
  • その他(重機、農機具、音響機器など)

これら以外にも、幅広い品目が買取対象となります。一つひとつ見ていきましょう。

【カテゴリ別】具体的な買取対象品目の例

それぞれのカテゴリで、具体的にどのような品目が買取されているのかをご紹介します。

オフィス家具・什器

日々の業務で使われるオフィス家具は、法人買取の定番です。特に有名メーカーのものは需要が高く、高価買取が期待できます。

  • デスク、オフィスチェア
  • 会議用テーブル、ミーティングチェア
  • 書庫、キャビネット、ロッカー
  • 応接セット(ソファ、テーブル)
  • パーテーション
  • ホワイトボード、受付カウンター など

OA機器・IT関連機器

パソコンやサーバーなどのIT機器は、情報漏洩のリスクから処分に困ることも多いですが、専門業者ならデータ消去も含めて適切に買取・処理してくれます。

  • パソコン(デスクトップ、ノートPC)
  • サーバー、UPS(無停電電源装置)
  • モニター、プロジェクター
  • ビジネスフォン、複合機、プリンター
  • シュレッダー、ラミネーター など

厨房機器(飲食店向け)

飲食店の閉店やリニューアルに伴って不要になった厨房機器も、主要な買取品目です。専門性が高い分、価値がつきやすい傾向にあります。

  • 業務用冷蔵庫・冷凍庫、コールドテーブル
  • 製氷機、シンク、作業台
  • フライヤー、コンロ、オーブン、スチコン
  • 券売機、レジスター
  • 食器洗浄機、調理器具、食器類 など

電動工具・専門機械

建設業や製造業で使われる工具や機械類も、プロの目でしっかりと査定してもらえます。

  • インパクトドライバー、ドリル、グラインダー
  • コンプレッサー、発電機、溶接機
  • フォークリフト、ハンドリフト
  • 工作機械(旋盤、フライス盤など)
  • 計測器、測定器 など

在庫品・倒産品

過剰に抱えてしまった在庫や、事業整理に伴う倒産品なども、まとめて買取の対象となります。

  • アパレル製品、雑貨、家電などの商品在庫
  • 建材、資材、原材料
  • 倒産・破産手続きに伴う管財物件一式 など

意外と高く売れる!?価値がつきやすいモノの特徴

「こんなものまで売れるの?」と驚かれるような、高価買取が期待できるモノの特徴を3つご紹介します。

1. 有名メーカー・人気ブランドの製品

どの分野でも、信頼性の高い有名メーカーの製品は人気があり、中古市場でも価値が落ちにくい傾向にあります。

  • オフィス家具: オカムラ、ハーマンミラー、イトーキ、スチールケース など
  • 厨房機器: ホシザキ、マルゼン、タニコー、大和冷機 など
  • 電動工具: マキタ、HiKOKI(旧日立工機)、パナソニック、ボッシュ など

2. まとめて「大量」にあるもの

例えば、「オフィスチェア50脚」「パソコン30台」のように、同じモデルがまとまった数量で揃っていると、単品で売るよりも高く評価されることがあります。オフィスの大規模な移転や閉鎖の際には、一括査定が断然お得です。

3. 新しいモデルや使用頻度の低い「美品」

当然のことながら、製造年が新しく、傷や汚れが少ないものは高く売れます。購入時期がわかる書類(保証書や納品書など)や、取扱説明書、付属品などが揃っていると、さらに査定額アップにつながります。

買取が難しいモノ、注意が必要なモノ

一方で、以下のようなものは買取が難しい、あるいは注意が必要な場合があります。

  • 破損が激しいもの: 修理不可能なレベルの故障品は買取が困難です。
  • あまりに古いもの: 需要がほとんどない旧式のモデルは、買取できないことがあります。
  • リース品: お客様に所有権がないリース契約中の物品は、買取できません。
  • 規制対象品: 一部の医療機器など、法律で売買が規制されているものは取り扱えません。

まとめ:「これは売れる?」と迷ったら、まずは専門業者へ相談を!

ここまで見てきたように、法人買取の対象品目は非常に多岐にわたります。事務所や倉庫に眠っている不用品が、実は価値のある「資産」かもしれません。

「うちの会社にあるこれは買取対象になるだろうか?」
「どれくらいの価値があるのか知りたい」

そう思われたら、まずは処分してしまう前に、法人買取の専門業者に相談してみるのが一番の近道です。

宮城県内でのオフィス家具、厨房機器、工具、在庫品などの法人買取に関するご相談は、査定無料の弊社までお気軽にお問い合わせください。お客様の資産価値を最大化するお手伝いをいたします。

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